中古車を買う時に気になる条件といえば、年式はもちろんのこと、走

中古車を買う時に気になる条件といえば、年式はもちろんのこと、走行距離でしょうね。


一般的に言って中古車の走行距離とは、1年間で1万km程度と考えられています。

そのため、10年間の使用で10万kmくらいが普通の中古車の走行距離ということになります。



自分で所有する車を売ろうとするときには、必要書類の中に車庫証明は入っていません。

車を売却するときは不要でも、新しく車を買ったときには、きちんと自動車を保管する場所を届け出る車庫証明書が必要になってきます。


車庫証明の取得に関しては、販売店が代行してくれますが、個人で車庫証明を取得することも可能です。何事もチャレンジの精神で行けば、ちょっと面倒でも業者に払う手数料は払わなくて済むので、自分で行っても良いでしょうね。自分で手続きするときには、古い車はどのようにしたか説明しないといけないので、車の売買契約書を持って行きましょう。


知人に聞いて「いいよ」と教えてもらったので、無料の出張査定サービスを呼んで車の売却を行った経験があります。
文字通り、無料で査定の人が出張してくれるサービスなのですが、その時の、査定の人の仕事の印象が良くて少し感動すら覚えました。


作業手順のしっかりしたマニュアルがあるのでしょうか、とても細かく丁寧に診断をしていくのですが、テキパキしていて、気持ちがいいくらいでした。外装の目立たないところに古い小さなキズが見つかったのですが、言われて初めてわかったのでちょっとびっくりしました。プロの技術者の、確かな腕を見せてもらいました。でも、あまり大きなマイナスにはならなかったみたいなので、ラッキーでした。自動車の査定では、高額の査定額になるための条件がいくつかあります。その一つに挙げられるのは、人気のあるタイプの車であるということです。

なぜかというと、市場での人気が高い場合には、もし買い取った場合早めに売れてしまうことが予想され、値を落とさずとも売れる可能性が高いため総じて高めに査定されることがよくあると思われます。
よく挙げられるのがアルフォードやワゴンR、フィット、ハリアーなどです。



これらは人気の高い車種です。

どんなケースでも車の査定は走った距離が短いほど高い査定額となります。
走行距離が多い程に車の状態が悪くなるからです。
とは言っても、走行距離メーターに何か細工を加えるとそれは詐欺ですから、走った分はもうどうしようもないです。
今度から、いつかは車を売りに出すことも頭に入れておいて余計な距離を走らない方が良いでしょう。



車を買い取る際の金額に、消費税が含まれている場合と含まれていない場合があるので、以前からよく聞いてください。


さらに、買取業者が遅くに手続きして自動車税の通知が送られてくることもありますから、売る日時によってはそういう事態が、発生した時の対応においても聞いておいた方がベストかもしれません。


車をディーラーで購入して下取り制度を利用するのなら、新車納車と古い車の引き取りは同時に行われるのが普通です。



けれども、ディーラー下取りではなく、中古車屋への売却の場合は納車までに車がない期間が生じる可能性もあります。

日常的に車を使う人は、実車査定の段階以前にあらかじめ契約には代車があることが不可欠であると伝えておかなければなりません。



同じ業者でも店舗が違うと取扱いの有無は変わるので気をつけてください。売却予定の中古車を査定するときには、カーナビシステム等の付属品がついた状態だとプラス査定になることが多いです。


ただ、最近発売されている車にはすでにカーナビは付いているのが当然ですから、新しい型のカーナビシステムが付いていないとグッと高く見積もってもらえるケースはないといって良いでしょう。それから、カーナビ標準装備が当たり前の現代、カーナビゲーションシステムが付属していない場合には査定の際にかなり低く見積もられる可能性も出てきますね。ジュニアシートやベビーシートなどを付けた乗用車を処分しようと思ったら、実車査定前に撤去しておきましょう。



基本的にチャイルドシートは査定の際に不要と見られ、値段がつくことはないのです。ただ、チャイルドシートというのは購入希望者は多いため、はずして単品で売却すれば値段がつかないということはありませんし、特に人気の高いブランド商品なら意外な価格になるので、車とは別に売りましょう。

こちらに非のない状態でぶつけられたりして、シャーシが歪んでしまった場合は修理も大掛かりになりますが、のちのち車を下取りに出そうにも、事故歴のある車として扱われ、ガタッと査定額が下がってしまうことがあります。恨めしいところですが、事故の相手にはこのマイナス分は請求できるのでしょうか。それは交渉次第で可能な場合もあれば、ダメなこともあります。

それに事故について本人同士で何らかの合意に達したとしても、自動車保険会社からすれば保険金の支払い対象として認めることはほぼないです。やむをえず訴訟に踏み切ることも視野に入れた上で弁護士事務所などと話し合ったほうがいいかもしれません。